DM(ダイレクトメール)の効果はあったのか?その反応率は、何パーセント?

税理士として独立した当初、DM(ダイレクトメール)を出してみたことがありました。

一般的には、DMの反応率は1%未満と言われています。

反応率、英語で言うところのレスポンス率。契約に結びついた率ではありません。反応して返事を返してきてくれただけの率です。

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※この記事は、投稿日時点での法律・状況等に基づき執筆しています。

法人の名簿が簡単に手に入る

税理士がDMを出す相手側として一番最初に思いつくのは、やはり、まだどの税理士とも契約をしていない、新たに事業を始めた方々でしょう。

個人で事業を始めた方については把握しようがありませんが、法人(会社)だったら今は簡単にネットから法人名とその住所を手に入れることができます。

それは、法人番号というものを国税庁が発表しているためです。

例えば、「中野区」などの地域や設立した期間などといった条件でしぼって検索することも可能です。

ちなみに、代表取締役等の氏名はそこでは公表されていません。

DMを出す意味はあるのか?

一般的に言われているリスポンス率の低さからも、DMは数を出さないことには意味がありません。

逆に、自分がDMをもらった経験でいうと、

  • 他の士業からもらったDMなんかは、いい感じだったら結構取っておいたりしている
  • なので、結果が出るのはちょっと先になるかも知れないけど、出す意味がまったくないかというとそんなことはないのかも
  • 自分の性格上、中身を一切見ないで捨てることはない

ってこともあり、200通程度のDMを独立当初に送ってみたのでした。

DMを出す意味はあるのか?

と聞かれれば、なくはないかなと。

ここに書けること、書けないこと(というか書くまでもないこと?)ありますが、いくつかの気づきはありました。

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確かにレスポンス率は1%未満だった!そして、そのレスポンスから学んだこと

200通のDM(封筒にパンフレットと案内文を同封し、宛名は手書きにした)、いただいたレスポンスは1件でした。

確かに、レスポンス率1%未満!

当然契約に結びつくようなものではありませんでした。

でも、文句とか嫌がらせでもなく、簡単にいうと、「DMくれてありがとう」的なメールをいただいたのでした。

その反応で得た気づきとしては、

  1. DMを送られても嫌じゃない人がいる(営業されても嫌じゃない人がいる)ということがわかった
  2. その法人の場合は、他の税理士からのDMが来ていなかった(こんなに簡単に新設法人の情報が手に入るのに来ていなかった。2年前の話なので今は状況が変わっているかも知れませんが)

の2点といったところです。

このとき以来、DMは出していません。DMを出すにあたっての、これといった戦略を思いつけなかったというのが、その理由です。

シェアオフィス、レンタルオフィス、コワーキングスペース等の住所を洗い出して、その住所でここ1〜3ヶ月くらいの間に設立された法人にDMを送ってみる、などというピンポイント作戦も考えたことはあったのですが、結局やらずじまいでした。


【さんプラーザ前川くんのつぶやき】

昨日の午後は、商工会の税務相談担当でした。連休明けのせいなのか、暇でした。

【1日1新】

商工会で税務相談担当

【長男(7歳)のマイブーム】

とあるドラッグストアで、店内に落ちてたゴミを拾って、自動ドアの方に投げたら自動ドアが開いた

(とブログに書けと長男がうるさいので、書きました)

【次男(1歳11ヶ月)のマイブーム】

「みせて〜」&「みてみて〜」攻撃

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